購買力平価の考え方に基づいて現在の為替レートが妥当であるかを検討

ミクロ経済学

購買力平価（PPP）
2通貨間の為替レートは、両国の物価の動きによって決まるという考え方。

たとえば、ある自動車が日本で100万円、アメリカで1万ドルで売られていたとします。もし、この自動車が輸出入可能で関税なし・輸送費無料であるなら、為替レートを通じて日米で価格の均一化が図られます［一物一価の法則］。

100万円＝1万ドル×為替レート
⇒為替レート＝100円／ドル

仮に、日本の物価がそのままで、アメリカの物価が10％上昇した場合、

100万円＝1万ドル×（1+10％）×為替レート
⇒100万円＝1.1万ドル×為替レート
⇒為替レート＝90.9円/ドル［円高・ドル安］

となり、物価上昇率が相対的に“高い”ドルの通貨価値が下落します。

（参考）ドル円購買力平価と実勢相場［ＰＤＦ］
（参考）ユーロ円購買力平価と実勢相場［ＰＤＦ］

（参考）

Ｐj＝ｅ・Ｐu

• ｅ：基準年の為替レート（現在日米間の基準年は1973年で265円/ドル）
• Ｐj：ｅと基準年を統一した現在の日本の物価指数
• Ｐu：ｅと基準年を統一した現在の米国の物価指数

⊿Ｐ＝Ｐ（ｔ+1）－Ｐ（ｔ） ←差分
⊿Ｐ/Ｐ＝［Ｐ（ｔ+1）－Ｐ（ｔ）］/Ｐ（ｔ） ←変化率

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変化率の公式（積の関係）
ｚ＝ｘ・ｙ
⊿ｚ/ｚ＝⊿ｘ/ｘ＋⊿ｙ/ｙ
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⊿Ｐj/Ｐj＝⊿e/e＋⊿Ｐu/Ｐu
⊿e/e＝⊿Ｐj/Ｐj－⊿Ｐu/Ｐu

為替レートの変化率
＝日本の物価水準の変化率－米国の物価水準の変化率

購買力平価＝ｅ×Ｐｊ/Ｐu （数学的説明は省略）