購買力平価の考え方に基づいて現在の為替レートが妥当であるかを検討

学校では教えてくれない株のことを、年平均+30%で運用しつづける管理人がイチからわかりやすく教えています。

購買力平価 (PPP)

ミクロ経済学


購買力平価(PPP)
2通貨間の為替レートは、両国の物価の動きによって決まるという考え方。

 

たとえば、ある自動車が日本で100万円、アメリカで1万ドルで売られていたとします。もし、この自動車が輸出入可能で関税なし・輸送費無料であるなら、為替レートを通じて日米で価格の均一化が図られます[一物一価の法則]。

100万円=1万ドル×為替レート
⇒為替レート=100円/ドル

 

仮に、日本の物価がそのままで、アメリカの物価が10%上昇した場合、

100万円=1万ドル×(1+10%)×為替レート
⇒100万円=1.1万ドル×為替レート
⇒為替レート=90.9円/ドル[円高・ドル

となり、物価上昇率が相対的に“高い”ドルの通貨価値が下落します。

(参考)ドル円購買力平価と実勢相場[PDF]
(参考)ユーロ円購買力平価と実勢相場[PDF]

 

(参考)

Pj=e・Pu

  • e:基準年の為替レート(現在日米間の基準年は1973年で265円/ドル)
  • Pj:eと基準年を統一した現在の日本の物価指数
  • Pu:eと基準年を統一した現在の米国の物価指数

⊿P=P(t+1)-P(t) ←差分
⊿P/P=[P(t+1)-P(t)]/P(t) ←変化率

======================
変化率の公式(積の関係)
z=x・y
⊿z/z=⊿x/x+⊿y/y
======================

⊿Pj/Pj=⊿e/e+⊿Pu/Pu
⊿e/e=⊿Pj/Pj-⊿Pu/Pu

為替レートの変化率
=日本の物価水準の変化率-米国の物価水準の変化率

 

購買力平価=e×Pj/Pu (数学的説明は省略)

投稿日:2007年04月29日 10:22
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