簡易ＤＣＦ法による継続事業モデル理論株価

分析ツール

このツールは主に割安度を測るために用意させていただきました＾＾

→ツールを使用する

現状のパフォーマンスをこの先永遠に継続すると考えて、

その企業の価値を算出し、

そこから、

現時点における「理論的な妥当株価」を算出します。

そして、

現在の株価がそれに近づいていくと考えた場合に

「期待できる収益率」を算出します。

使い方は、

計算ボタンの上に位置する空欄すべてに数値を入力してボタンをクリック

するだけです。

分析したい企業の資料が手元に無い場合は、

最上部にある空欄に4桁の企業コードを入力し、

下にある「チャート」「財務諸表」「会社予想」などより、

必要な数値を取得してください。

ホントは移動先ページの写真つきで解説したいのですが、

法律がそれを許してくれないようです（笑）

お手数ですが、「用語」を移動先ページ上でお探しください＾＾；

＞計算モデル

今期ＦＣＦ＝今期営業利益×0.6

事業継続価値＝今期ＦＣＦ/割引率

非事業資産価値＝現金及び短期投資

企業価値＝事業継続価値＋非事業資産価値

株主価値＝企業価値－（負債合計－支払手形及び買掛金）

理論株価＝株主価値/発行済株式数

期待収益率＝（理論株価－現在株価）/現在株価

期待収益率＞0　→　割安 （今後も現状以上のパフォーマンスを維持）

・ＦＣＦ＝営業利益×（1-税率）＋減価償却費－運転資本の増減－設備投資

事業パフォーマンスを一定に保つ場合、

中長期的に見れば、

「設備投資≒減価償却費」「運転資本≒0」と考えることができます。

設備投資は現在の生産能力を維持するためにのみ集中することで額も縮小し、

償却費とある程度相殺できます。

運転資本（主に、売掛債権＋在庫－買掛債務）の増減は、

一定の売上と一定の仕入れ（売れた商品の補充）を維持すればゼロになります。

ただし、大規模な設備投資を近年おこなった、もしくは今後おこなう場合や絶えず新商品を出さなければならない場合、また買掛債務が一時的に極端に膨らんでいる場合などにはこの考えは適当ではありません。

・非事業資産価値＝現金及び預金＋売買差益目的有価証券＋・・・

遊休土地やその他非事業資産に関しては、

有価証券報告書を見なくてはその所在を確認することができず、

たとえ確認したとしても、

それを個人投資家が適正に評価するのは困難なので無視します。

金融系の業種では現金・売買差益目的有価証券も事業資産となるので注意してください。

→ツールを使用する

• 参考
• 会社の税金とは
• 割安株と成長株
• ＤＣＦ法で理論株価算出